川上 伸昭（文部科学省政策評価審議官）1981年、北海道大学大学院工学研究科応用物理学専攻修士課程修了。1981年、科学技術庁振興局国際課に入庁。科学技術庁科学技術政策局調査課長（1999年）、(独)宇宙航空研究開発機構経営企画部長（2005年） 、文部科学省 大臣官房総務課長（2008年）、同 大臣官房審議官 (生涯学習政策局担当; 2009年)などを歴任、現職に至る。

斉藤 卓也（文部科学省タスクフォース戦略室長）東京大学工学部電気工学科卒後、文部科学省に入省。大臣官房会計課予算企画調整官、科学技術改革タスクフォース戦略室長などを歴任、現・大臣官房政策課評価室長。政策評価を担当。

鈴木 寛（元文部科学副大臣）1964年生まれ。東大法学部卒業後、1986年通産省に入省。山口県庁出向中に吉田松陰の松下村塾を何度も通い、人材育成の重要性に目覚め、通産省在任中から大学生などを集めた私塾「すずかんゼミ」を主宰した。省内きってのIT政策通であったが、「IT充実」予算案が旧来型の公共事業予算にすり替えられるなど、官僚の限界を痛感。霞が関から大学教員に転身し、その後の脱藩官僚の草分けとなる。慶応大助教授時代は、徹夜で学生たちの相談に乗るなど熱血ぶりを発揮。現在の日本を支えるIT業界の実業家や社会起業家などを多数輩出する。2001年参議院議員初当選（東京都）。民主党政権では文部科学副大臣を2期務めるなど、教育、医療、スポーツ・文化を中心に活動。党憲法調査会事務局長、参議院憲法審査会幹事などを歴任。

原山 優子（内閣府総合科学技術会議常任議員）ジュネーブ大学にて教育学博士課程（1996年）と経済学博士課程（1997年）をそれぞれ修了後、ジュネーブ大学経済学部助教授、経済産業研究所研究員を経て、東北大学大学院工学研究科教授に就任(2002年)。さらに、科学技術政策研究所客員研究官、大学評価・学位授与機構特任教授、総合科学技術会議知的財産戦略専門調査会、評価専門調査会委員などを歴任。国および地方自治体の科学技術政策、また産学連携、大学改革などの教育・研究に従事してきた。2013年より総合科学技術会議議員（常勤） 。

安宅 和人（ヤフー株式会社・CSO）1968年富山県生まれ。東京大学大学院生物化学専攻にて修士号取得後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。4年半の勤務後、イェール大学・脳神経科学プログラムに入学。平均7年弱かかるところ3年9カ月で学位取得(Ph.D.)。2001年末、マッキンゼー復帰に伴い帰国。マーケティング研究グループのアジア太平洋地域における中心メンバーの1人として、飲料・小売り・ハイテクなど幅広い分野におけるブランド建て直し、商品・事業開発に関わる。また、東京事務所における新人教育のメンバーとして「問題解決」「分析」「チャートライティング」などのトレーニングを担当。2008年よりヤフー株式会社に移り、COO室室長として幅広い経営課題・提携案件の推進などに関わる。2012年より執行役員 CSO（チーフストラテジーオフィサー）。

宮野 公樹（京都大学学際融合教育研究推進センター准教授・総長学事補佐）京都大学学際融合教育研究推進センター准教授・総長学事補佐。1996年立命館大学理工学部機械工学科卒業後，2001年同大学大学院博士後期課程を修了。大学院在籍中の2000年カナダMcMaster大学にて訪問研究生として滞在。のち、立命館大学理工学部研究員，九州大学応用力学研究所助手、2005年京都大学ナノメディシン融合教育ユニット特任講師、2010年京都大学産官学連携本部特定研究員、2011年より現職。また、2011年より文部科学省研究振興局基礎基盤研究課ナノテクノロジー・材料開発推進室　学術調査官を兼任。博士(工学)　専門分野：金属組織学，医療用マイクロデバイス，研究室運営，コーチング，大学戦略，戦略的プレゼンテーション，コンセプトデザイン